太陽光発電、オール電化などの省エネリフォームを兵庫、京都、大阪、奈良、滋賀にて対応

太陽光発電の中核部分になる太陽電池は半導体です。今日隆盛を極めている超LSIや半導体レーザーの基礎と同時期に同じ研究室から生まれました。当初は人工衛星に搭載する宇宙用電源として開発されたのです。

地上用の電源として本格的に研究が始まったのは、1970年代のオイルショックがきっかけでした。アメリカ、ヨーロッパ、日本でほぼ同時に、化石燃料からの脱却を目指して開発が開始されましたが、特に日本の「サンシャイン計画」が太陽電池の技術を高め、1つの産業として発展させる大きな力になりました。

サンシャイン計画発足時太陽電池メーカはシャープ一社のみ、生産能力も10kW以下というものでしたが、計画のもとで多くの企業が参画し、現在日本では太陽電池メーカは10社あまりとなっています。各社独自の技術開発に努め、国際競争力をつけ、世界市場で高い信頼を勝ち取ってきました。

世界シェアのトップ5に、シャープ、京セラ、三洋電機、三菱電機の4社が入り、日本メーカが世界の太陽電池の半分を製造しています。この30年間技術では日本が世界トップを走り続けています。

そして、太陽光発電の設置量でも、日本は実は2004年までは世界のトップでした。日本に設置されている太陽光発電は圧倒的に一般住宅の屋根に設置するタイプです。
つまり、日本の市民一人ひとりが環境に対する意識を高く持ち、”太陽光発電国=日本”を支えてきたのです。日本が住宅用太陽光発電のふるさと、と言っても過言ではありません。

2005年急激に普及を拡大するドイツにぬかれ、日本は2位の座に転落しましたが、それでも累積設置量は、ドイツ1,429MW（メガワット*）、日本1,421MWと、3位のアメリカ479MWを大きく引き離しています。

*メガワット：1メガワット=1,000kW。小さな発電所1基の規模がちょうど1,000kW=1MWくらいです。

■世界の国別太陽光発電システム導入推移（累計）

出展：Trends in Photovoltaic Applications(Report IEA-PVPS T1-15:2006)

では、ドイツではなぜそんなに太陽光発電が急増したのでしょうか。環境大国ドイツでは、2000年に「再生エネルギー法」が施行され、太陽光をはじめとする自然エネルギーで発電した電気を高く買い取る制度*が発足したのです。

当時太陽光による電力は1キロワット時0.99マルク(約54円)で買い取られることになりました。
これは電力会社から買う電力0.2マルク（約14円）を大きく上回り、売電による利益を得ようとたくさんの人が屋根に太陽光パネルを設置し始めたからです。

さらに広い敷地に太陽光発電パネルを敷き詰め、売電により多くの利益を手にする発電事業も生まれました。

ドイツには4〜12メガワットといった巨大な”メガソーラーシステム”と呼ばれる太陽光発電所が数多くあります。

*これをよく”フィードインタリフ（固定買い取り制度）”と呼びます。

残念ながら現在日本には、ドイツのように自然エネルギーを優遇する法律も国としての補助制度もありません（以前はありましたが打ち切られました）。

しかし多くの地方自治体で助成制度を設け、太陽光発電を設置する個人に対して補助金などを支給しています。こちらのページを参考にして下さい。くわしくはお気軽に弊社までお電話でお問い合わせ下さい。あなたの街の補助制度をお調べいたします。

また佐賀県や愛知県ではグリーン電力証書*と結びつけて、家庭の太陽光発電で発電した電気を20〜40円/kWhで買い取ってくれる制度を始めました。
これは太陽光発電がもつ環境価値を地方自治団体が買い取ってくれる制度です。これから各地に広まることが期待されています。また佐賀県や愛知県にお住まいでなくても、NPOが個人向けにグリーン電力証書を発行し、20万円の環境価値を、太陽光発電を設置した人に還元している団体もあります（「市民が広げる太陽光発電」を参照してください）。

*グリーン電力証書：自然エネルギーで発電した電気には環境を守る負荷価値があると見て、その環境価値をお金に換えるものです。自然エネルギーで発電する人にグリーン電力証書が発行され、それを売ると利益を得ることができるようになっています。

また、太陽光発電を設置するための低金利ローンや、「発電貯金」のコツを含めてオール電化と組み合わせ上手に導入＆活用すれば、長い目で見て経済的にも十分割が合うのです。月々の光熱費もグンと減ります。「激減！光熱費（オール電化のメリット）」をご覧ください。